海外介護人材不足を解消するためには、介護福祉士の国家試験合格を目指せる環境作りが必須です。
ですが、合格するためには、
「来日後最初の２年で、どれだけ高い日本語能力を身に付け、介護の専門知識を習得できるか」が
勝負なのです。

悩む人

納得した人

  1. 単なる日本語力アップではなく、“国家資格の取得”を目標に対策・計画された専門的なカリキュラムが必要です。

  2. 外国人への日本語教育経験に加え、介護福祉士の受験経験、介護用語・現場への深い造詣があることがマストです。

  3. 資格試験まで長期間の学習を継続させるには、学習者の努力にゆだねるのではなく、“続く仕組み”が大切です。

「ZENKEN NIHONGO 介護」は、介護福祉士資格を取得し、長く介護現場に定着する海外人材を育成するための専門的な教育プログラム。
そのためカリキュラムには、介護現場で必要とされる実践的な語学指導とともに、国家資格受験年から逆算した試験対策がふんだんに盛り込まれています。

研修風景

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年間スケジュール

“介護現場で働く外国人のための日本語教育”は、指導側にも高度な専門性を必要とします。「ZENKEN NIHONGO 介護」には、外国人への豊富な日本語指導経験と介護分野への造詣、そのどちらも有する講師のみが在籍。講義から学習サポートまで、全面的に指導にあたります。

講師の写真

  • 介護福祉士、日本語教育能力検定合格、地域日本語教育コーディネーター、『入門・やさしい日本語』特別認定講師。介護職として現場での経験も長い。モンゴルをはじめとし国内外での日本語教育や外国人支援活動にも長く携わる。学校や役所、企業などで海外人材教育や多文化共生をテーマとし、日本人へ向けた講演や研修なども多数行う。

  • 介護福祉士、社会福祉士、精神保健福祉士、介護支援専門員。日本語教育資格関連として、日本語教員養成課程（大学）修了、日本語教師養成講座(420時間)修了、『入門・やさしい日本語』認定講師資格取得。豊富な介護福祉現場従事経験と海外人材への日本語教育の指導歴を持つ。

  • 日本語教師養成講座(420時間)修了、日本語教育能力検定試験合格、介護職員初任者研修修了、『入門・やさしい日本語』認定講師資格取得。
    EPA介護福祉士候補者の「訪日後日本語研修」及び「介護福祉士国家試験対策講座」に携わっている。
    脳梗塞で寝たきりとなった祖母の在宅介護にて、主介護者のサポートを３年行った。

  • 文化庁認定日本語教師養成講座(453時間)修了、日本語教育能力検定試験合格、『入門・やさしい日本語』認定講師。介護関連資格は、ホームヘルパー２級、実務者研修修了、介護の日本語教師養成講座修了。
    日本語教育に関わって約20年。海外経験も豊富。多様な学習者に関わってきた。2011年より、EPA介護福祉士候補者や定住者への「介護の日本語」指導に従事。家族介護中。

いつでもどこでも質の高い講義を受講できる「動画レッスンでの自主学習」と、仲間と一緒に学ぶことでモチベーション維持できる「コーホート学習」。2つの学習システムを掛け合わせることで、効率的かつ継続的な学習習慣が身に付きます。

共同学習をしている海外人材

「ZENKEN NIHONGO 介護」の開発設計・運営を行う「全研本社」。当社は1975年より語学教育事業を推進し、就職に特化した日本語学校の運営や日本語企業研修など、多岐にわたる語学教育実績を有しています。また、登録支援機関でもあるため、特定技能1号外国人の日本語学習支援における豊富なノウハウも保有しています。
今回、語学教育のプロフェッショナルとして、細部までこだわりぬいて開発した「ZENKEN NIHONGO 介護」。最高の品質を、自信を持って提供いたします。

全研本社の日本語学校の授業風景

私たちは1996年から日本語教育に着手。場所と時間を選ばずに学習が継続できるe-learningコースなどオンライン上の商品ラインナップも含め、他社に先駆ける形でサービスを提供してまいりました。
「ZENKEN NIHONGO 介護」は、私たちが今まで日本語教育事業で培ったノウハウを活かし、介護に特化した日本語教育プログラムになっています。特に今後、人手不足が深刻になっていく介護現場においては、海外介護人材にも長く働いてもらうことが急務となっています。
海外介護人材が永続的に日本で働くためには、介護福祉士の資格取得が必要です。

海外介護人材が永続的に日本で働くためには、介護福祉士の資格取得が必要です。 国家試験である介護福祉士の合格を目指すための日本語教育プログラムとして、「ZENKEN NIHONGO 介護」をぜひお役立てください。

7年間のロサンゼルス在住中、日本人留学生のサポートにも従事。
帰国後、大手留学斡旋会社のチーフカウンセラー、留学準備英語教材開発会社の留学事業部長などを経て、全研本社（株）に入社。現在、同社取締役・語学事業部門責任者を務める。また2022年より、海外介護人材を積極採用する介護施設を運営する全研ケア株式会社代表取締役に就任。このほか、一般財団法人留学推進協会代表理事、一般社団法人海外留学協議会（JAOS）理事を務める。